日本地震工学会論文集
Journal of
Japan Association for Earthquake Engineering

 地震工学会論文集は、地震工学および地震防災の発展に資する理学、工学、社会学、人文学等の幅広い分野についての最新の情報を論文等の形でとりまとめ、これらの最新情報を地震工学会会員および国際的な場へ提供することを目的とする。

論文集編集委員会

委員長:久保 哲夫(名古屋工業大学/防災科学技術研究所)
副委員長:川島 一彦(東京工業大学)
委 員:井合  進(港湾航空技術研究所)
委 員:大保 直人(鹿島建設)
委 員:笠井 和彦(東京工業大学)
委 員:北山 和宏(東京都立大学)
委 員:小長井一男(東京大学)
委 員:三田  彰(慶應義塾大学)
委 員:山中 浩明(東京工業大学)

 

第2巻、第2号の刊行にあたり(論文集編集委員会から)

 本会論文集(Journal of Japan Association for Earthquake Engineering)の第2巻、第2号(Vol. 2, No.2)をお送りする。論文集としては、2001年12月の第1巻・第1号、本年2月の第2巻・第1号に続く第3冊目にあたる。今回論文集には、論文分野2編と報告分野3編の計5編の論文報告を会員皆様のお手元に届けることができた。本会論文集への投稿は順調にその数が増えており、現時点で、他に8編の投稿が審査の段階にある。過日の2002年度総会にお諮りしたよう、論文集編集委員会としては、本誌を5月、8月、11月そして2月の季刊として定期的な刊行を企画している。本会論文集は電子出版の形態をとり、論文投稿、査読等の手続きも電子メディアを利用して行われ、電子メディアによる出版であるため今回の論文・報告に見られるようカラーを使った掲載が可能である。今後、この様な特徴をいかした刊行形態が活用されることが期待される。

 本号の刊行をもって、論文集編集委員会の構成を新たにする。次号からは委員長を交代し、学術担当の川島一彦理事(東工大)を委員長に新たな体制をもって本会論文集の刊行にあたることになる。

 引き継ぎに当たり、投稿論文の査読をお願いした多くの査読委員の方々にこの場を借りて編集委員会として感謝の意を表したい。本会の発足に当たり、まだ状況が掴めていないせいもあり、査読は全くのボランティアとし、無報酬で行って戴くこととした。査読委員をお願いするにあたり、論文内容を検討し、内容によっては本会会員でない方にも査読をお願いすることもあった。そのような場合にあっても、本会の独り立ちにあたって学術交流の場としての論文集刊行の意義をご理解戴き、快く引き受けて戴いた。ここに、査読をお願いし、ボランタリーに快くお引き受け戴いた多数の査読委員の方々に謝意を表したい。また、本会論文の編集にあたっては担当編集委員制をとっている。担当編集委員には、論文集編集委員会の委員をお願いした。ある時期には、2、3編の論文を同時に担当委員として編集をして戴いた委員の方もいる。身内ながら、編集委員長を支えて戴いた編集委員会委員の方々にもこの場を借りて委員長からの謝意を表したい。

 また、本論文集は電子投稿、電子出版でスタートした。編集委員会として、論文受理、査読依頼、論文再提出依頼等の電子投稿受付システムに不慣れであったため、投稿規定で約束した査読期間を守ることができなかった投稿も多くある。これらの方々に対しては、投稿者として保護されるべき権利を尊重し得なかったこととして、お詫びを申し上げる。編集委員会としては最大限の努力はしてきたつもりであることを申し添えておきたい。

 最後に、本論文集の一層の活性化をめざし、皆様に奮ってご投稿戴くよう、本会論文集の投稿に関する規定をご紹介しておきたい( 本委員会のホームページ に掲載)。本会論文報告集は、“論文”、“報告”、“ノート”および“討論”のジャンルよりなり:

(1)審査付き論文となる。

(2)電子出版とし、本会Webサイト上で幅広く閲覧できる。

(3)地震工学の幅広い分野を横断的にカバーする。

(4)広い分野の研究者・実務設計者・行政分野担当者等の関係者にサーキュレーションされる。

(5)ページ数の制約が緩い。(論文で10頁を基準とし、さらに超過頁10頁まで。報告で20頁を基準とし、さらに超過頁20頁まで。)

(6) 登載までの時間が短い。

等の特徴を有している。

(編集委員会委員長:久保 哲夫)